インナーブランディングをするにあたり、その第一歩としてまずはしっかりと現状を把握することが非常に重要です。
自社の企業理念やビジョンを社員がどの程度理解しているのか、自社ブランドに対してどんな思いを持っているのか、帰属意識がどの程度あるのか、社員同士のコミュニケーションは活発かどうか、安心して働ける職場になっているのか等を社内アンケートや面接等を使って徹底的に調査します。
こうして現状を的確に把握し、そこから取り組むべき課題をリストアップしていきましょう。
現状や課題が明確になったら、最終的なゴールやいつまでにどうなって欲しいのかという中間目標、どんな施策で浸透させるか、施策が複数ある場合はどの施策を優先するべきかを決めていきます。
まずインナーブランディングの全体像を設計することで、細かな設定がしやすくなるのです。また目標設定はできる限り数値化して、客観的にどのくらい浸透しているかを測るようにしましょう。
数値化することで施策が評価、比較しやすくなるだけではなく、計画、実行、評価、改善のサイクルが回しやすくなります。
インナーブランディングを行う上で非常に重要なのが、企業理念やビジョン、ミッション、バリューを明確にするということです。
それらが曖昧な状態ではインナーブランディングを行っても、社員も方向を見失ってしまい、効果が全くありません。会社の目指したい姿、自社ブランドの価値観、強みやこだわり、顧客に提供したい価値を洗い出し、現状の理念と比較して、変更が必要かどうか、表現方法を変えたほうが伝わりやすいか等、徹底的に検討していきましょう。
インナーブランディングが成功するかは「何を浸透させたいのか」を明確にさせることにかかっていると言っても言い過ぎではありませんので、しっかりと策定することが非常に重要です。
企業理念やビジョン、ミッション、バリューがしっかりと定まったところで、いよいよ施策の実行に移ります。インナーブランディングには、webページや社内報、ポスター、動画、クレドカード、ワークショップ、イベント、労働環境整備など様々な方法が用いられます。
施策方法や内容、回数によっては、「押し付けがましい」とネガティブな感情や抵抗感を抱かれることもあるため、注意しながら従業員に興味・関心を持ち続けてもらえるよう施策を実行しましょう。
また企業の価値観の共有を強制してしまうと、反発を招いてしまうケースや多様性を否定して異論を排除するような流れができてしまうので、注意が必要です。
インナーブランディングの施策を始めたら、定期的に効果測定を行いましょう。施策実施後にアンケートやインタビュー、クレームの発生率などを調査することで、その施策がうまくいったかどうかを見ることができます。
また部下と上司で定期的な1on1面談を行うのも効果的です。さらに人事担当など上司以外との面談で本音を引き出す機会があると、違った角度からも評価することができます。
期待していたような効果が出なかった場合には理由をじっくりと分析し、アプローチ方法を変更して施策を実行。また効果測定をするというプロセスを繰り返すことで、だんだんと理想に近づいていけますので、時間と手間はかかりますが根気よく続けましょう。
上記のようにインナーブランディングはすぐに結果が出るようなものではありません。時間もかかりますし、手間もかかります。
また専門的知識が必要なため、より効果的なものにするならやはり支援企業に依頼するのがおすすめです。そこでサービス別にインナーブランディング支援してくれるおすすめ会社を紹介するページを設けていますので、ぜひお役立てください。
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